メディアとのコミュニケーション、どうすればいい?広報担当が押さえたい3つのポイント

PR Table コンサルタントの小林祐太です。

多くの広報担当者にとって、メディアとのコミュニケーション(=メディアリレーションズ)はメイン業務のひとつではないでしょうか。実務経験者にとっては馴染みが深いと思いますが、未経験から広報担当になった方、これから広報部門の立ち上げをする方にとっては、分からない事が多いかと思われます。

今回は、PR会社での対外広報支援を経て、PR Tableに入社した私のこれまでの経験から、広報に携わる方が押さえておきたいメディアリレーションズの考え方のポイントをご紹介します。

メディアリレーションズとは、さまざまなメディア(TV・新聞・雑誌・WEBなど)の記者や編集者とコミュニケーションを図り、良好な関係性を構築することです。

その結果として、自社の事業や取り組みをポジティブな文脈でメディアに掲載してもらえたら、認知の獲得やレピュテーションの向上など、大きな効果をもたらします。

そのために広報担当者が実施している具体的な活動として、プレスリリース配信・プロモート活動・記者発表をはじめとしたメディア向けイベント開催などが挙げられます。

ただ、こういった活動を単調に実施するだけでは、メディアとの良好な関係構築に繋がるとは言えません。メディアには毎日のようにさまざまな会社から見切れないほど情報が届いているのです。

では、メディアと接点を持つ上で広報担当者はどのようなことを知っておくことが必要でしょうか。私は、①社会性②時事性③不確実性、この3つを押さえておくべきではないかと考えています。

これらは、日々社会的なテーマに対してアンテナを張り、取材を繰り返しているメディアと接するための「共通言語」と言えるかもしれません。

それぞれについて、ご紹介します。

①社会性

ここで一度、日頃の広報業務を振り返っていただきたいのですが、メディアに情報提供する際、つい「自社を主語」にして話していないでしょうか? たとえば、「弊社では、こんな新しい事業がはじまったんです!」などと……。

このように、単に自社のことを伝えるだけではメディアには響きません。
「それって、世の中(メディアの読者)にとってどんな価値があるの?」と返されてしまうのが関の山です。

スライドの中で「世の中ゴト化」と表現していますが、メディアに伝える際には世の中で注目が集まっている話題と自社の伝えたいこと、この2つを上手く紐付けて伝えなければいけません。自社のことだけではなくこういった情報を補強して伝えられれば、「ニュースバリューのある情報」として価値が高まり、関心を持ってもらえる可能性も高くなります。

② 時事性

時事性も忘れてはいけません。
たとえ社会性のあることであっても、今このタイミングで情報として扱う必要性を感じてもらえないと掲載されるハードルは高いままです。

メディアや記者・編集者の担当分野によって、どのような情報がタイムリーなのかは異なってきます。例えば、月刊誌の編集者は発行のスケジュールにあわせて常に数ヶ月先のトピックを探しています(ファッション誌を想像すると分かりやすいですね)。

時事性について比較的考えやすいのは「●●の日」「△△週間」といった記念日などです。特に、国や自治体の定めているものは「おすみつき」が得られるので適していると思います。

一方で、テクノロジーのように次から次へ新しい情報が出てくるテーマは少し注意が必要です。「より最先端を取り上げたい」「ある程度、世の中に普及してきたことを取り上げたい」などメディアによって傾向が異なるので、そこは個別加味する必要があります。

③ 不確実性

これまでお伝えしてきた「社会性」と「時事性」を押さえて、かつアプローチしたメディアから好感触を得ていたとしても、大変悲しいことに掲載されない場合もあります。

例えば、大きな事件や事故、政治や経済に関する速報などより重大なニュースが優先されます。これは予測のできない仕方ないことですが、どんなに頑張っていてもメディアでの露出が確約されるものではないことは担当者の心構えとして持っておきましょう(「枠」を確保している広告とは異なる部分ですね)。

また、露出にあたって内容の事前チェックができないケースが多いことも忘れてはいけません。取材は生モノなので、取材対象者の受け答えを聞きながら、どのように露出されそうか想定して適宜フォローする必要があります。

雑誌等の製品紹介では、価格や発売日をはじめ事実情報の誤りがないかチェックを依頼されることも多いですが、「事前確認できて当たり前」ではないことを覚えておきましょう。

以上、メディアリレーションズを実践するにあたって担当者が押さえておきたい考え方のポイントをお伝えしました。広報担当の方の日々の業務の参考になりましたら幸いです。

また、広報担当と一緒に業務をおこなうことの多い方には、こういった特性を知ってもらい、共通認識を持つことで社内での連携がスムーズになると思います。

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